税理士試験 合格保証TLTソフト

 


2008年度版 税理士・消費税法 TLTソフト 本講座版
300名限定受付開始!!
合格保証付 一括払い 47,800円税込で販売開始!!
合格保証なし 一括払い 32,900円税込で販売開始!!



※合格保証なしも合格保証付きと学習内容は全く同じです。
※ カード払いは分割回数を自由に決められます。
試験等の詳細は以下のサイトよりご確認ください。 ■国税庁
TLTソフトのお申し込みはこちら

TLTソフト独自のワンタッチ入力システムでスピード学習が可能!!

まず、学習項目を100%覚えこむために、1項目ずつ説明を読んだあと、Testing画面で表示される穴埋め問題に『答』を入力していきます。

例えば、『答』が〔家族〕なら、〔KA〕と入れると、その時点で〔家族〕と表示されて、正解表示になります。そして、次の穴埋め、または説明文へと自動的に移行します。

要するに書き込むといっても、頭文字の1文字を入れるだけでコンピュータは○×の判定をしてくれます。 これが学習スピードを10倍以上にも上げる『ワンタッチ入力システム』です。

また、間違えた問題は、覚えきるまで何度も繰り返しトレーニング可能!!

画面サンプル
ワンタッチ入力システム ワンタッチ入力システム
ワンタッチ入力システム ワンタッチ入力システム
TLTソフトの詳細はこちらをご覧ください。

消費税法 学習内容

(計算編ー演習編 60時間)
※法改正や編集等の事情で多少変更することがあります

1.課税の対象
1−2−1 課税の対象 国内取引の判定
1−2−2 課税の対象 事業としての判定
1−2−3 課税の対象 資産の譲渡等の判定

 
2.非課税取引と輸出取引等
2−1−1 非課税取引 課税・非課税取引の判定(その1)
2−1−2 非課税取引 課税・非課税取引の判定(その2)
2−1−3 非課税取引 課税・非課税・不課税取引の判定
2−2−1 輸出取引等 輸出免税等
 
3.課税標準及び税率
3−1−1 課税標準及び税率 売上の認識・一般取引
3−1−2 課税標準及び税率 売上の認識・低額譲渡
3−1−3 課税標準及び税率 売上の認識・みなし譲渡
3−1−4 課税標準及び税率 売上の認識・代物弁済
3−1−5 課税標準及び税率 売上の認識・負担付贈与
3−1−6 課税標準及び税率 売上の認識・現物出資
3−1−7 課税標準及び税率 売上の認識・資産の交換
 
4.申告書の仕組み
4−1−1 27号様式  
5.売上の返還等
5-1-1 売上げの返還等
5-2-1 貸倒れに係る消費税額等
 
6.控除対象仕入税額
6-1-1 課税売上割合が95%以上の場合
6-2-1 課税売上割合が95%未満の場合(その1)
6-2-2 課税売上割合が95%未満の場合(その2)
6-2-3 課税売上割合が95%未満の場合(その3)
6-3-1 課税仕入れ等の判定−1
6-3-2 課税仕入れ等の判定−2
6-3-3 課税仕入れ等の判定
 
7.仕入れの返還等
7-1-1 仕入れに係る対価の返還等
7-1-2 仕入れに係る対価の返還等
 
8.非課税資産の輸出
8-1-1 非課税資産の輸出  
9.資産の国外移送
9-1-1 資産の国外移送  
10.棚卸資産の調整
10-1-1 棚卸資産の調整  
11.調整対象固定資産
11-1-1 調整対象固定資産の判定
11-2-1 課税売上割合の著しい変動
11-2-2 課税売上割合の著しい変動
11-3-1 調整対象固定資産の転用−1
11-3-2 調整対象固定資産の転用−2
11-3-3 調整対象固定資産の転用−3
11-3-4 調整対象固定資産の転用−4
 
12.簡易課税制度
12−1−1 簡易課税制度(その1)
12−1−2 簡易課税制度(その2)
12−1−3 簡易課税制度(その3)
12−1−4 簡易課税制度(その4)
 
13.資産の譲渡等の時期
13-1-1 長期割賦販売等を行った場合
13-2-1 長期工事を請け負った場合
 
14.納税義務者
14-1-1 基準期間における課税売上高
14-1-2 基準期間における課税売上高
14-1-3 基準期間における課税売上高
14-1-4 基準期間における課税売上高
14-2-1 納税義務の判定(その1)
14-2-2 納税義務の判定(その2)
14-2-3 納税義務の判定(その3)
 
15.納税義務の免除の特例
15-1-1 相続があった場合の納税義務の判定
15-2-1 吸収合併があった場合の納税義務の判定(その1)
15-2-2 吸収合併があった場合の納税義務の判定(その2)
15-3-1 新設合併があった場合の納税義務の判定
15-4-1 分割があった場合の納税義務の判定
 
16.総合問題
16−1−1 物品販売業(課税売上割合95%以上の計算パタ−ンの確認)
16−1−2 物品販売業(課税売上割合95%未満の計算パタ−ンの確認)
16−1−3 物品販売業(課税売上割合95%未満で輸入仕入れを含む問題)
16−2−1 製造業(課税売上割合95%未満)
16−3−1 不動産業(課税売上割合95%未満)
16−4−1 医療業(課税売上割合95%未満)
16−5−1 物品販売業(簡易課税)
16−5−2 物品販売業(課税売上割合95%未満・輸出取引等とみなされる取引)
16−5−3 物品販売業(課税売上割合95%以上・棚卸資産の税額調整・みなし譲渡)
16−5−4 物品販売業(課税売上割合95%以上・変動に伴う税額調整)
 
17.過去問題
17−1−1 平成15年度
17−1−2 平成16年度
17−1−3 平成17年度
17−1−4 平成18年度
17−1−5 平成19年度
 

TLTソフトのお申し込みはこちら e-ラーニング版はこちら 体験版

ページ上部へ