司法書士 合格保証TLTソフト


2010年度受験用 司法書士 TLTソフト 24か月間講座
月払会員を募集いたします。

毎月 9,500円 総額 228,000円/税込でご提供!

※合格保証を希望される場合、2010年1月よりネット科目別確認試験、総合模擬試験の受講が必要です。
確認テスト・模擬試験受講料金
2010年1〜6月 別途 毎月 15,000円(総額 90,000円

■司法書士 TLTソフトの例題はこちら
■2009年受験版はこちら
試験等の詳細は以下のサイトよりご確認ください。 ■法務省
TLTソフトのお申し込みはこちら

TLTソフト独自のワンタッチ入力システムでスピード学習が可能!!

まず、学習項目を100%覚えこむために、1項目ずつ説明を読んだあと、Testing画面で表示される穴埋め問題に『答』を入力していきます。

例えば、『答』が〔家族〕なら、〔KA〕と入れると、その時点で〔家族〕と表示されて、正解表示になります。そして、次の穴埋め、または説明文へと自動的に移行します。

要するに書き込むといっても、頭文字の1文字を入れるだけでコンピュータは○×の判定をしてくれます。 これが学習スピードを10倍以上にも上げる『ワンタッチ入力システム』です。

また、間違えた問題は、覚えきるまで何度も繰り返しトレーニング可能!!

画面サンプル
ワンタッチ入力システム ワンタッチ入力システム
ワンタッチ入力システム ワンタッチ入力システム
TLTソフトの詳細はこちらをご覧ください。

1.TLTソフトで合格点突破

1.最短,最効率のTLTソフトで合格点突破
学習セクション数は民法で364。11科目合計の総学習セクションは2400。そのうち合格点の80%正答率突破に必須のセクション数は810。これこそ司法書士必勝に要求されるものです。しかも毎年のように出題される最重要セクションは僅かに335。そこから出題される問題だけに正答できるだけで70%以上の正答率を実現できます。さらに合格点の正答率である80%に引き上げるために習熟すべきセクション数は485。これだけしっかり習熟して,実戦演習を通じて確実に80%正答率の実力養成を図れば合格は確かなものになります。もちろん他の1600セクションについても理解を深める程度には,学習をします。TLTソフトではこの「出る810セクション」に焦点を当て最短時間での合格を実現します。実にメリハリのあるエキサイティングな受験学習が楽しめます。

2.本試験の合格点は「正答率80%」以上
試験は5肢択一式で午前の部35問,午後の部35問ともに1問3点とし,それぞれ105点を満点としています。合格点は択一合計で168点以上。さらに記述式2問が出題され,2問合計52点満点でその8割の42点獲得で合格点と思ってください。さらに採点基準点があり,午前の部105点中81点未満,午後の部105点満点中75点未満のとき合計得点いかんに関わらず不合格となります。この条件は年度によって異なります。

3.精選の「必須習熟セクション数」,これだけ徹底的に習熟すれば知識量では十分。
弊社の講座では過去10年の出題分析と司法書士業務の性質から習熟すべきセクションと項目を必要最少限に絞り込み,しかもゆうに合格点をクリアできる知識量といえます。通常なら1500時間以上を必要とする司法書士試験受験学習を,TLTソフトによる本講座なら300〜1100時間で合格点突破の正答率を継続的に維持できる実力をつけます。

4.合格を徹底的に強固にするTLTソフトと習熟戦略
本講座は,入会された受講生がTLTソフトとして提供する学習内容を期間内にすべて終了されたとき,アクシデントでも起きない限り合格できる学習内容と習熟システムであると考えています。その方法として以下のような完全習熟機能と合格保証の根拠となるシステムで合格へのプログラムを進めます。

・科目別にスモールステップ単位で習熟を確認司法書士試験は11科目の膨大な学習内容で構成される最も難易度の高い試験です。例えば,民法では「総則」「債権」「物権・担保物権」「親族」「相続」の各科目を約300セクションに分けて,学習を歯切れよく,リズミカルに進めます。

・「学習終了すなわち完全習熟」を保証するTLTソフト各ステップの内容をパソコン画面で学習しますがTLTソフトの習熟度管理機能がはたらき自動的に最適学習が行われ,強制的にそのステップの全学習内容をしっかり理解し完全習熟するとともにその範囲から出題される全問題に即正答ができるようになるまでさまざまな演習を繰り返します。こうして,そのステップで知識として頭に刷り込み,その範囲からの問題には即正答ができる実力が備わったとシステムが認定したとき,そのステップの完全習熟が認められるのです。

・科目単位で習熟完了に合格保証番号の表示例えば,あなたが,民法の「総則第1部」の全15セクションを修了したとき,メニュー画面(目次画面)に「合格番号」が表示されます。言い換えれば,合格番号が表示された科目は「知識と解答力」の点では,特別にひねった問題を除けば全問正答の実力となったことを認定するものです。実際の試験から想定すれば,少なくとも80%の正答率は確保できる能力と考えられます。

・各科目は「ネット確認テスト」で合格点突破を確認司法書士は国家資格試験の中でとりわけ科目数が多く,正確に学習すべき事項や正答への確かな判断力を求められる最難関試験です。長く続く受験勉強で,合格への展望を科目終了ごとに実感しながら,さらに挑戦を続けられれば,苦難の道も希望の道として歩むことができます。

本試験5か月前(2月1日)より合格点突破を確認するための科目別「ネット確認テスト」をインターネット環境があれば「いつでもどこでも自由に」受験できます。出題形式は単純5肢択一問題で,制限時間は1問3分です。このテストで85%の正答率を獲得すれば最終合格番号が表示されます。こうして科目単位で確かな合格を実感しながら,本試験合格の道を邁進できます。このネット模試で2回連続で85%の正答率を越えないとき,再度,TLTソフトでその科目を習熟してください。そして,ネット模試に再挑戦し,「最終合格番号」が表示されるまで続けます。こうして確実に合格ポイントを確認しながら合格の栄冠を実現する戦略プログラムです。

5.本試験同様の「ネット模試」。連続2回合格点到達で合格を確信する(4月)
4月に入ると,ネット上で模擬試験を4回実施します。全科目の「ネット確認テスト」を修了している方なら,この模擬試験で80%以上は確実にクリアできると考えられます。Newtonでは過去のデータと受験者の得点分布から合格点を割り出し,採点はもちろんのこと,合格圏内かどうかの判定をします。試験方法は,ネット上でパソコンを使って実施しますが,問題数や制限時間は司法書士本試験と同じです。そして,2回連続80%以上の正答,すなわち合格圏を獲得することによって,2008年度の司法書士試験には合格の栄冠を手中に収めることができると思います。

6.書式試験できちんと正答するための十分な「書式添削」
司法書士試験で不合格になる理由でいちばん多いのが,書式に失敗したときといわれています。書式で確実に正答するための条件として,民法,商法・会社法,不動産登記法,商業登記法を,「ネット確認テスト」で完全習熟していることが条件となります。これらの科目に不安が残る人では,書式添削をいくらやっても合格点を確実にクリアすることは困難になります。これらの基礎的条件が完備された方を対象に,書式添削を4回分用意しています。これ以上の回数を重ねてもほとんど効果はなく,その4回分でほとんどすべての方が合格点をクリアすることができると考えています。書式添削の解答は,解答フォームをインターネットを通じて送っていただきます。所定の時間までにお送りいただいた解答に対しては,即日(遅くとも翌日)までに添削結果と模範解答をご返送いたします。書式添削の完了をもってほぼ確実に司法書士試験の合格を手にすることを確信しています。

7.以上のプログラムを完了して,本試験に不合格のとき「全額返金」
合格保証制度とは,@「ネット確認テスト」を行う全科目について,2回連続85%の正答率を達成した証として表示された科目別最終合格番号と,A「ネット模試」で2回連続の合格圏入りを証明する最終合格番号,そして,B「書式添削」の全4回を受講していただいた方に適用される制度です。「ネット確認テスト」と「ネット模試」で表示していただいた「最終合格番号」を合格番号記載用紙に記入していただき,所定の期日までに弊社まで郵送していただくことによって,合格保証制度の適用を受けることができます。このような手続きを完了された方が,本試験で万一不合格となった場合,会員費として納入された金額全額を返還いたします。この合格保証制度を準備することが可能になったのは,日米両特許を取得しているTLTソフトの習熟度管理システムと,だれにも完全習熟を強制的に実行させるTLTソフトのしくみによるものです。

必ずパソコンとインターネットをご用意ください。

全項目の学習はパソコンの画面上で行います。パソコンの情報処理能力をフルに活用して学習者個別の最適最速習熟を可能にします。誰でもカンタンにリズミカルに学習できます。ローマ字入力で自動的に変換されます。パソコンに慣れていない人も1時間程度で超速の学習ができるようになります。パソコンのOSはWindows®XPです。特に合格を決定づける確認テストや模試はインターネットを活用します。光回線やADSLでなくISDNでも問題ありません。

「司法書士」TLTソフトの学習計画

総学習時間は初学者で1100時間,速い人で300時間,遅い人でも1400時間程度で合格点まで達する習熟学習ができます。遅れは必ず別の日に挽回してください。

憲法  40時間  
人権総論(34)
5時間
包括的基本権・平等・自由権(168)
14時間
社会権(52)
4時間
人身の自由・参政権(49)
5時間
国会(69)
4時間
内閣(49)
2時間
裁判所・地方自治・財政・憲法改正(90)
6時間
民法(総則)   48時間  
自然人(86)
8時間
法人(70)
7時間
法律行為等(89)
10時間
代理(83)
13時間
無効・取消・条件・期間・時効(144)
10時間
民法(債権)   51時間  
債権の目的・効力・保全(139)
13時間
多数当事者の債権債務関係(96)
6時間
債権譲渡(53)
4時間
債権の消滅(58)
4時間
契約総論(79)
6時間
契約各論(215)
12時間
事務管理・不当利得・不法行為(96)
6時間
民法(物権・担保物権)   106時間 
物権変動序論(53)
5時間
不動産物権の二重譲渡(55)
10時間
取消し・相続・時効取得と登記(85)
8時間
動産物権の即時取得(68)
7時間
占有権(95)
7時間
所有権(122)
8時間
用益物権(130)
7時間
留置権(66)
6時間
先取特権・質権(141)
8時間
抵当権(217)
25時間
根抵当権(141)
11時間
非典型担保(40)
4時間
民法(親族・相続)   60時間  
親族・婚姻(88)
9時間
親子(165)
11時間
親権(45)
4時間
後見・扶養(87)
4時間
相続人(97)
4時間
相続の効力・相続分(85)
7時間
相続の承認・放棄と遺産分割(144)
8時間
遺言・遺留分(182)
13時間
民事訴訟法  40時間  
裁判所・当事者(163)
6時間
訴えの提起(103)
7時間
口頭弁論(301)
5時間
証拠(282)
5時間
訴訟の終了(135)
5時間
上訴・再審(105)
3時間
多数当事者訴訟(103)
4時間
簡易な訴訟手続(171)
5時間
民事執行法  15時間  
民事執行法序説(73)
2時間
違法執行等に対する救済等(89)
4時間
不動産執行手続(130)
6時間
動産執行手続・債権執行手続等(155)
3時間
民事保全法  10時間  
保全命令(60)
4時間
保全執行(50)
4時間
不服申立て(45)
2時間
供託法  20時間  
供託法総説(23)
2時間
供託申請手続(22)
3時間
供託物払渡手続(55)
7時間
弁済供託(23)
3時間
執行供託(30)
5時間
司法書士法  10時間  
資格・登録・業務・義務(18)
5時間
名簿への登録・変更・取消し(37)
2時間
司法書士法人(29)
1時間
日本司法書士会連合会等(23)
2時間
不動産登記法  185時間  
不動産登記総説(27)
7時間
登記所・登記記録等(31)
11時間
登記の効力等(21)
11時間
登記申請手続(169)
23時間
添付情報(127)
16時間
代位・判決による登記(47)
9時間
更正・抹消登記(41)
8時間
所有権に関する登記(114)
23時間
用益権に関する登記(50)
8時間
抵当権に関する登記(89)
17時間
根抵当権に関する登記(86)
16時間
先取特権・質権に関する登記(15)
5時間
登記名義人表示変更(更正)登記(15)
5時間
信託に関する登記(30)
5時間
仮登記に関する登記(50)
14時間
処分の制限に関する登記等(43)
7時間
不動産登記法記述式対策  70時間 
所有権の保存の登記(10)
5時間
所有権の移転の登記(24)
12時間
相続に関する登記(30)
15時間
所有権の更正の登記等(4)
4時間
買戻権の登記(12)
4時間
抵当権の登記(32)
12時間
根抵当権の登記(20)
10時間
仮登記(12)
4時間
抹消登記等(12)
4時間
商法・会社法  130時間
商法総則・商行為・会社法総則(88)
8時間
株式会社の設立(97)
16時間
株式(116)
18時間
株主総会(72)
14時間
取締役・監査役等(169)
25時間
株式会社の資金調達(127)
16時間
株式会社の計算(49)
6時間
株式会社の組織再編等(96)
10時間
株式会社の解散・清算(54)
5時間
持分会社(78)
8時間
特例有限会社(24)
4時間
刑法  25時間
構成要件該当性・違法性・有責性(98)
5時間
未遂・共犯(124)
4時間
罪数・刑罰(93)
2時間
個人的法益に対する罪(293)
6時間
社会的法益に対する罪(163)
4時間
国家的法益に対する罪(104)
4時間
商業登記法  100時間 
商業登記申請手続(88)
18時間
却下・取下げ・審査請求等(44)
7時間
株式会社に関する登記(221)
30時間
持分会社に関する登記(49)
15時間
組織再編に関する登記(70)
15時間
外国会社・特例有限会社に関する登記(27)
5時間
その他民法法人等に関する登記(106)
10時間
商業登記法記述式対策  50時間
株式会社の設立(4)
5時間
株式会社の本支店・支配人(16)
3時間
株式会社の定款の変更(24)
6時間
株式会社の役員の変更(16)
7時間
株式会社の資本金の額の変更(8)
5時間
株式会社の解散・清算等(4)
3時間
組織再編(8)
6時間
演習問題(89)
15時間

法改正により一部内容及び送付予定が多少変更になるケースもありますので,予めご承知おきください

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