(TLTソフトは米国特許、国内特許を取得しています。 米国特許No.5888071号 国内特許No.3820421号)NewtonTLTソフト正規代理店 高和学院 |

| TLTソフトについて、ご質問等ございましたらお気軽にお問い合せください。 TEL 0422-44-5209 (AM9:00〜PM7:00) |
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| ※一括払いをご希望の方は、合格保証付272,700円 合格保証なし162,000円です。 ※合格保証付も保証なしもソフトの内容は全く同じです。 ※毎月お届け時代引払い、いずれも途中退会は自由 試験等の詳細は以下のサイトよりご確認ください。 ■法務省 |
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まず、学習項目を100%覚えこむために、1項目ずつ説明を読んだあと、Testing画面で表示される穴埋め問題に『答』を入力していきます。
例えば、『答』が〔家族〕なら、〔KA〕と入れると、その時点で〔家族〕と表示されて、正解表示になります。そして、次の穴埋め、または説明文へと自動的に移行します。
要するに書き込むといっても、頭文字の1文字を入れるだけでコンピュータは○×の判定をしてくれます。 これが学習スピードを10倍以上にも上げる『ワンタッチ入力システム』です。
また、間違えた問題は、覚えきるまで何度も繰り返しトレーニング可能!!
| 画面サンプル | |
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パソコンとTLTソフトの驚異的な速習機能と完全習熟への学習管理機能で、来年は、新合格戦略で栄冠を勝ち取ってください。二〇〇八年度は五六〇〇人を超える受験者に使用されています。大きな信頼を得ている司法書士受験の決定版ともいえる在宅学習教材です。
法学部出身者や受験経験者の場合、本ソフトさえプログラム通り学習されれば、まず合格に必要な正答率80%以上が取得できるようにプログラムされています。70問中56問、80%以上の正答率で、ほぼ合格圏です。最難関といわれる司法書士試験といえども、しっかり勉強した人なら誰でも正答できる「必須問題」が70問中およそ56問以上出題されます。80%以上です。「発展応用問題」が6〜8問で10%程度。「超難問」が6〜7問出題されるのが一般的です。合格の条件は必須問題を全問正解すること。これだけで約80%の正答率となり、くわえて発展応用問題と超難問の15問中、3問が正答になれば、合計58問以上、84%の正答率を超え、合格は確定です。
これらの問題は時間内には自力では解けないものと肝に銘ずべきです。平均3分15秒で次の問題に移らなければならないのに、5分以上も無駄な時間を費やして、絶対、正答しなければならない必須問題まで時間不足で失点してしまうのです。必須問題と難問の峻別が瞬時にできる能力を徹底的に身につけることが必要です。そして応用問題や超難問は躊躇なく予め決めた番号を選べば15問中3問は確率的に正答となり、合格点をゆうに確保します。
※TLTソフトとは、Testing(自分の実力をチェック)、Learning(未知あるいはうろ覚えの項目だけを学習)、Training(身につくまで繰り返し演習)の頭文字を取ったもので、自動的に完全習熟させてしまうシステムソフトの名称です。
まず、各科目ともTLTソフトで、合格点を確保する「必須事項」をスモールステップで完全習熟していきます。たとえば、民法総則は1部、2部、3部の章に分けて、それぞれ15、17、14の合計46のスモールステップに分割して1ステップずつ確実に習熟していきます。そして、そのステップの学習内容が一〇〇%習得するまでさまざまな場面と角度からトレーニングを繰り返します。こうして完全習熟に達したときシステム側ではそのステップを「合格」と認定して、次のステップに進むしくみで、1ステップずつ確実に習熟していくようにプログラム化しています。
全科目合計八七一のステップをこうして制覇します。TLTソフトを終了した科目は「ネット・確認テスト」(無料)で合格点突破を確認し、総合合格に邁進します。科目別の「ネット確認テスト」で95点以上または85点以上2回連続正答率のとき「合格点到達・確認テスト」における合格番号が表示され、その科目の合格点到達を認定します。この番号は受講生固有のものです。この確認テストはTLTソフトで習熟したことのみの範囲から出題しますから十中八九全問正答できます。
また、ある科目が得意科目なら、TLTソフトでのその科目の習熟学習をスキップすることができます。その科目の「確認テスト」を受験して合格点到達認定の合格番号を取得すれば合格保証制度の適用を受けることができます。ただし、テストは各科目とも5回に限定されていますからかなりの自信が必要です。このように全科目にわたり合格点到達を認定する合格番号が表示されると、ほぼ司法書士試験は合格圏内に入ったといえます。それでも本試験で難問題が混在するとたちまち混乱してしまうことがあります。
「合格点突破・確認のネット総合模擬試験」で合格点到達を確認し、本試験に臨みます。いよいよ合格へのシミュレーションです。出題内容はTLTソフトで完全習熟した事項や問題が80%、その応用発展問題が10%、そして超難問が10%の配分とした本番同等の模擬試験です。80%以上の正答率を連続2回または90%以上の正答率1回で、合格点到達を認定する合格番号を表示します。
これで二〇〇九年度本試験では、ほぼ確実に合格点を突破する実力がついたことを意味します。このように、「ネット確認テスト」での全科目「合格番号」と「ネット合格確認総合模擬試験」での「合格番号」に加え、「ネット書式添削」の受講により、合格保証制度の適用となります。なお、このテストを受けるにはインターネットが使えることが条件です。
TLTソフトの最大の魅力は,その習熟機能の確かさと圧倒的な学習量の豊富さです。習熟機能では科目単位で全知識項目のうち未習熟項目をスモールステップでトレーニングをランダムに繰り返し確実に頭に刷り込んだことを確認しながら,豊富な演習問題で解答能力を身につけ,「これで合格点を十分に超える実力が養成された」とTLTソフトの管理機能が判定したとき,受講生固有の「合格番号」が画面に表示され学習履歴に記録されます。これに併せて「合格点到達・確認テスト」で前記のとおり,全科目で合格番号を取得し,さらに「ネット合格確認模擬試験」で最終合格番号を取得された方は必ずや合格の栄冠を勝ちとられることと確信しています。これほどまでに知識を正確に修得し,実戦的にも合格点を超える正答率実現を確認しながら準備を進める方式だからこそ最難関を突破できるものです。このような学習者の習熟度を管理しながら最適学習を実行できるのは日米両特許を取得しているTLTソフトの豊富な学習管理機能によるものです。
合格保証制度は,司法書士本試験前日までに科目別の合格点到達・確認テストの「合格番号」,さらに合格確認模擬試験の「最終合格番号」と受験票の写し等を弊社に報告され,実際に受験して,万一,不合格となったとき,弊社にお支払いになった司法書士TLTソフトの費用全額を返還するものです。これは2009年度の試験のみに適用されます。
下の総学習時間は初学者を対象としたものです。法律知識があり得意科目が多い人なら300時間程度で一気に合格圏に突入できます。これから16ヶ月,毎日平均5時間の学習ならゆうゆう合格。
| 憲法 55時間 受付次第発送 | |
| 人権総論(34) |
5時間 |
| 包括的基本権・平等・自由権(168) | 14時間 |
| 社会権(52) | 4時間 |
| 人身の自由・参政権(49) | 5時間 |
| 国会(69) | 4時間 |
| 内閣(49) | 2時間 |
| 裁判所・地方自治・財政・憲法改正(90) | 6時間 |
| 民法(総則) 48時間 受付次第発送 | |
| 自然人(86) | 8時間 |
| 法人(70) | 7時間 |
| 法律行為等(89) | 10時間 |
| 代理(83) | 13時間 |
| 無効・取消・条件・期間・時効(144) | 10時間 |
| 民法(債権) 51時間 2月中旬発送 | |
| 債権の目的・効力・保全(139) | 13時間 |
| 多数当事者の債権債務関係(96) | 6時間 |
| 債権譲渡(53) | 4時間 |
| 債権の消滅(58) | 4時間 |
| 契約総論(79) | 6時間 |
| 契約各論(215) | 12時間 |
| 事務管理・不当利得・不法行為(96) | 6時間 |
| 民法(物権・担保物権) 106時間 2月中旬発送 | |
| 物権変動序論(53) | 5時間 |
| 不動産物権の二重譲渡(55) | 10時間 |
| 取消し・相続・時効取得と登記(85) | 8時間 |
| 動産物権の即時取得(68) | 7時間 |
| 占有権(95) | 7時間
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| 所有権(122) | 8時間 |
| 用益物権(130) |
7時間 |
| 留置権(66) | 6時間 |
| 先取特権・質権(141) | 8時間
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| 抵当権(217) | 25時間 |
| 根抵当権(141) | 11時間 |
| 非典型担保(40) | 4時間 |
| 民法(親族・相続) 60時間 2月中旬発送 | |
| 親族・婚姻(88) | 9時間 |
| 親子(165) | 11時間 |
| 親権(45) | 4時間 |
| 後見・扶養(87) | 4時間 |
| 相続人(97) | 4時間 |
| 相続の効力・相続分(85) | 7時間 |
| 相続の承認・放棄と遺産分割(144) | 8時間 |
| 遺言・遺留分(182) | 13時間 |
| 民事訴訟法 40時間 4月上旬発送 | |
| 裁判所・当事者(163) | 6時間 |
| 訴えの提起(103) | 7時間 |
| 口頭弁論(301) | 5時間 |
| 証拠(282) | 5時間 |
| 訴訟の終了(135) | 5時間 |
| 上訴・再審(105) | 3時間 |
| 多数当事者訴訟(103) | 4時間 |
| 簡易な訴訟手続(171) | 5時間 |
| 民事執行法 15時間 4月上旬発送 | |
| 民事執行法序説(73) | 2時間 |
| 違法執行等に対する救済等(89) |
4時間 |
| 不動産執行手続(130) | 6時間 |
| 動産執行手続・債権執行手続等(155) | 3時間 |
| 民事保全法 10時間 4月上旬発送 | |
| 保全命令(60) |
4時間 |
| 保全執行(50) | 4時間 |
| 不服申立て(45) | 2時間 |
| 供託法 20時間 4月上旬発送 | |
| 供託法総説(23) | 2時間 |
| 供託申請手続(22) | 3時間 |
| 供託物払渡手続(55) | 7時間 |
| 弁済供託(23) | 3時間 |
| 執行供託(30) | 5時間 |
| 司法書士法 10時間 4月上旬発送 | |
| 資格・登録・業務・義務(18) | 5時間 |
| 名簿への登録・変更・取消し(37) | 2時間 |
| 司法書士法人(29) | 1時間 |
| 日本司法書士会連合会等(23) | 2時間 |
| 不動産登記法 185時間 4月上旬発送 | |
| 不動産登記総説(27) | 7時間 |
| 登記所・登記記録等(31) | 11時間 |
| 登記の効力等(21) | 11時間 |
| 登記申請手続(169) | 23時間 |
| 添付情報(127) | 16時間 |
| 代位・判決による登記(47) | 9時間 |
| 更正・抹消登記(41) | 8時間 |
| 所有権に関する登記(114) | 23時間 |
| 用益権に関する登記(50) | 8時間 |
| 抵当権に関する登記(89) | 17時間 |
| 根抵当権に関する登記(86) | 16時間 |
| 先取特権・質権に関する登記(15) | 5時間 |
| 登記名義人表示変更(更正)登記(15) | 5時間 |
| 信託に関する登記(30) | 5時間 |
| 仮登記に関する登記(50) | 14時間 |
| 処分の制限に関する登記等(43) | 7時間 |
| 不動産登記法記述式対策 70時間 7月上旬 | |
| 所有権の保存の登記(10) |
5時間 |
| 所有権の移転の登記(24) | 12時間 |
| 相続に関する登記(30) | 15時間 |
| 所有権の更正の登記等(4) | 4時間 |
| 買戻権の登記(12) | 4時間 |
| 抵当権の登記(32) | 12時間 |
| 根抵当権の登記(20) | 10時間 |
| 仮登記(12) | 4時間 |
| 抹消登記等(12) | 4時間 |
| 商法・会社法 130時間 2月中旬 | |
| 商法総則・商行為・会社法総則(88) | 8時間 |
| 株式会社の設立(97) | 16時間 |
| 株式(116) | 18時間 |
| 株主総会(72) | 14時間 |
| 取締役・監査役等(169) | 25時間 |
| 株式会社の資金調達(127) | 16時間 |
| 株式会社の計算(49) | 6時間 |
| 株式会社の組織再編等(96) | 10時間 |
| 株式会社の解散・清算(54) | 5時間 |
| 持分会社(78) | 8時間 |
| 特例有限会社(24) | 4時間 |
| 刑法 25時間 2月中旬 | |
| 構成要件該当性・違法性・有責性(98) | 5時間 |
| 未遂・共犯(124) | 4時間 |
| 罪数・刑罰(93) | 2時間
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| 個人的法益に対する罪(293) |
6時間 |
| 社会的法益に対する罪(163) | 4時間 |
| 国家的法益に対する罪(104) | 4時間
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| 商業登記法 100時間 4月上旬 | |
| 商業登記申請手続(88) | 18時間 |
| 却下・取下げ・審査請求等(44) | 7時間 |
| 株式会社に関する登記(221) | 30時間 |
| 持分会社に関する登記(49) | 15時間 |
| 組織再編に関する登記(70) | 15時間 |
| 外国会社・特例有限会社に関する登記(27) | 5時間 |
| その他民法法人等に関する登記(106) | 10時間 |
| 商業登記法記述式対策 50時間 7月上旬 | |
| 株式会社の設立(4) | 5時間 |
| 株式会社の本支店・支配人(16) | 3時間 |
| 株式会社の定款の変更(24) | 6時間 |
| 株式会社の役員の変更(16) |
7時間 |
| 株式会社の資本金の額の変更(8) | 5時間 |
| 株式会社の解散・清算等(4) | 3時間 |
| 組織再編(8) | 6時間 |
| 演習問題(89) | 15時間 |
| 法改正 09/5月中旬 | |
| ※ | 法改正により一部内容及び送付予定が多少変更になるケースもありますので,予めご承知おきください |
| 2009年7月 本試験 11月いよいよあなたの合格発表です。 |
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