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司法書士 合格保証TLTソフト


2009年受験用 司法書士 TLTソフト 150名限定受付開始!
合格保証付 毎月26,500円(全11回合計291,500円

合格保証なし 毎月18,000円(全11回合計198,000円

■司法書士 TLTソフトの例題はこちら
■2009年までの2年間合格保証版はこちら

一括払いをご希望の方は、合格保証付272,700円 合格保証なし162,000円です。
合格保証付も保証なしもソフトの内容は全く同じです。
毎月お届け時代引払い、いずれも途中退会は自由

試験等の詳細は以下のサイトよりご確認ください。 ■法務省
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TLTソフト独自のワンタッチ入力システムでスピード学習が可能!!

まず、学習項目を100%覚えこむために、1項目ずつ説明を読んだあと、Testing画面で表示される穴埋め問題に『答』を入力していきます。

例えば、『答』が〔家族〕なら、〔KA〕と入れると、その時点で〔家族〕と表示されて、正解表示になります。そして、次の穴埋め、または説明文へと自動的に移行します。

要するに書き込むといっても、頭文字の1文字を入れるだけでコンピュータは○×の判定をしてくれます。 これが学習スピードを10倍以上にも上げる『ワンタッチ入力システム』です。

また、間違えた問題は、覚えきるまで何度も繰り返しトレーニング可能!!

画面サンプル
ワンタッチ入力システム ワンタッチ入力システム
ワンタッチ入力システム ワンタッチ入力システム
TLTソフトの詳細はこちらをご覧ください。

総学習655時間1日2時間、自宅で確実に合格を目指す「新戦略・合格保証講座」

パソコンとTLTソフトの驚異的な速習機能と完全習熟への学習管理機能で、来年は、新合格戦略で栄冠を勝ち取ってください。二〇〇八年度は五六〇〇人を超える受験者に使用されています。大きな信頼を得ている司法書士受験の決定版ともいえる在宅学習教材です。

法学部出身者や受験経験者の場合、本ソフトさえプログラム通り学習されれば、まず合格に必要な正答率80%以上が取得できるようにプログラムされています。70問中56問、80%以上の正答率で、ほぼ合格圏です。最難関といわれる司法書士試験といえども、しっかり勉強した人なら誰でも正答できる「必須問題」が70問中およそ56問以上出題されます。80%以上です。「発展応用問題」が6〜8問で10%程度。「超難問」が6〜7問出題されるのが一般的です。合格の条件は必須問題を全問正解すること。これだけで約80%の正答率となり、くわえて発展応用問題と超難問の15問中、3問が正答になれば、合計58問以上、84%の正答率を超え、合格は確定です。

しっかり勉強したのに、なぜ不合格になる人が多いのか。原因のほとんどは、「解いてはならない難問」を解こうとすることにあると考えられます。

これらの問題は時間内には自力では解けないものと肝に銘ずべきです。平均3分15秒で次の問題に移らなければならないのに、5分以上も無駄な時間を費やして、絶対、正答しなければならない必須問題まで時間不足で失点してしまうのです。必須問題と難問の峻別が瞬時にできる能力を徹底的に身につけることが必要です。そして応用問題や超難問は躊躇なく予め決めた番号を選べば15問中3問は確率的に正答となり、合格点をゆうに確保します。

※TLTソフトとは、Testing(自分の実力をチェック)、Learning(未知あるいはうろ覚えの項目だけを学習)、Training(身につくまで繰り返し演習)の頭文字を取ったもので、自動的に完全習熟させてしまうシステムソフトの名称です。

合格へ、ゆるぎない盤石の新戦略

まず、各科目ともTLTソフトで、合格点を確保する「必須事項」をスモールステップで完全習熟していきます。たとえば、民法総則は1部、2部、3部の章に分けて、それぞれ15、17、14の合計46のスモールステップに分割して1ステップずつ確実に習熟していきます。そして、そのステップの学習内容が一〇〇%習得するまでさまざまな場面と角度からトレーニングを繰り返します。こうして完全習熟に達したときシステム側ではそのステップを「合格」と認定して、次のステップに進むしくみで、1ステップずつ確実に習熟していくようにプログラム化しています。

全科目合計八七一のステップをこうして制覇します。TLTソフトを終了した科目は「ネット・確認テスト」(無料)で合格点突破を確認し、総合合格に邁進します。科目別の「ネット確認テスト」で95点以上または85点以上2回連続正答率のとき「合格点到達・確認テスト」における合格番号が表示され、その科目の合格点到達を認定します。この番号は受講生固有のものです。この確認テストはTLTソフトで習熟したことのみの範囲から出題しますから十中八九全問正答できます。

また、ある科目が得意科目なら、TLTソフトでのその科目の習熟学習をスキップすることができます。その科目の「確認テスト」を受験して合格点到達認定の合格番号を取得すれば合格保証制度の適用を受けることができます。ただし、テストは各科目とも5回に限定されていますからかなりの自信が必要です。このように全科目にわたり合格点到達を認定する合格番号が表示されると、ほぼ司法書士試験は合格圏内に入ったといえます。それでも本試験で難問題が混在するとたちまち混乱してしまうことがあります。

本試験の合格を確実にするために

「合格点突破・確認のネット総合模擬試験」で合格点到達を確認し、本試験に臨みます。いよいよ合格へのシミュレーションです。出題内容はTLTソフトで完全習熟した事項や問題が80%、その応用発展問題が10%、そして超難問が10%の配分とした本番同等の模擬試験です。80%以上の正答率を連続2回または90%以上の正答率1回で、合格点到達を認定する合格番号を表示します。

これで二〇〇九年度本試験では、ほぼ確実に合格点を突破する実力がついたことを意味します。このように、「ネット確認テスト」での全科目「合格番号」と「ネット合格確認総合模擬試験」での「合格番号」に加え、「ネット書式添削」の受講により、合格保証制度の適用となります。なお、このテストを受けるにはインターネットが使えることが条件です。

TLTソフトだから,合格保証制度が付けられる。

TLTソフトの最大の魅力は,その習熟機能の確かさと圧倒的な学習量の豊富さです。習熟機能では科目単位で全知識項目のうち未習熟項目をスモールステップでトレーニングをランダムに繰り返し確実に頭に刷り込んだことを確認しながら,豊富な演習問題で解答能力を身につけ,「これで合格点を十分に超える実力が養成された」とTLTソフトの管理機能が判定したとき,受講生固有の「合格番号」が画面に表示され学習履歴に記録されます。これに併せて「合格点到達・確認テスト」で前記のとおり,全科目で合格番号を取得し,さらに「ネット合格確認模擬試験」で最終合格番号を取得された方は必ずや合格の栄冠を勝ちとられることと確信しています。これほどまでに知識を正確に修得し,実戦的にも合格点を超える正答率実現を確認しながら準備を進める方式だからこそ最難関を突破できるものです。このような学習者の習熟度を管理しながら最適学習を実行できるのは日米両特許を取得しているTLTソフトの豊富な学習管理機能によるものです。

「合格保証」一不合格なら「全額返還」する制度です。

合格保証制度は,司法書士本試験前日までに科目別の合格点到達・確認テストの「合格番号」,さらに合格確認模擬試験の「最終合格番号」と受験票の写し等を弊社に報告され,実際に受験して,万一,不合格となったとき,弊社にお支払いになった司法書士TLTソフトの費用全額を返還するものです。これは2009年度の試験のみに適用されます。

「司法書士」TLTソフトの学習計画

下の総学習時間は初学者を対象としたものです。法律知識があり得意科目が多い人なら300時間程度で一気に合格圏に突入できます。これから16ヶ月,毎日平均5時間の学習ならゆうゆう合格。

憲法  55時間  受付次第発送
人権総論(34)
5時間
包括的基本権・平等・自由権(168)
14時間
社会権(52)
4時間
人身の自由・参政権(49)
5時間
国会(69)
4時間
内閣(49)
2時間
裁判所・地方自治・財政・憲法改正(90)
6時間
民法(総則)   48時間  受付次第発送
自然人(86)
8時間
法人(70)
7時間
法律行為等(89)
10時間
代理(83)
13時間
無効・取消・条件・期間・時効(144)
10時間
民法(債権)   51時間  2月中旬発送
債権の目的・効力・保全(139)
13時間
多数当事者の債権債務関係(96)
6時間
債権譲渡(53)
4時間
債権の消滅(58)
4時間
契約総論(79)
6時間
契約各論(215)
12時間
事務管理・不当利得・不法行為(96)
6時間
民法(物権・担保物権)   106時間  2月中旬発送
物権変動序論(53)
5時間
不動産物権の二重譲渡(55)
10時間
取消し・相続・時効取得と登記(85)
8時間
動産物権の即時取得(68)
7時間
占有権(95)
7時間
所有権(122)
8時間
用益物権(130)
7時間
留置権(66)
6時間
先取特権・質権(141)
8時間
抵当権(217)
25時間
根抵当権(141)
11時間
非典型担保(40)
4時間
民法(親族・相続)   60時間  2月中旬発送
親族・婚姻(88)
9時間
親子(165)
11時間
親権(45)
4時間
後見・扶養(87)
4時間
相続人(97)
4時間
相続の効力・相続分(85)
7時間
相続の承認・放棄と遺産分割(144)
8時間
遺言・遺留分(182)
13時間
民事訴訟法  40時間  4月上旬発送
裁判所・当事者(163)
6時間
訴えの提起(103)
7時間
口頭弁論(301)
5時間
証拠(282)
5時間
訴訟の終了(135)
5時間
上訴・再審(105)
3時間
多数当事者訴訟(103)
4時間
簡易な訴訟手続(171)
5時間
民事執行法  15時間  4月上旬発送
民事執行法序説(73)
2時間
違法執行等に対する救済等(89)
4時間
不動産執行手続(130)
6時間
動産執行手続・債権執行手続等(155)
3時間
民事保全法  10時間  4月上旬発送
保全命令(60)
4時間
保全執行(50)
4時間
不服申立て(45)
2時間
供託法  20時間  4月上旬発送
供託法総説(23)
2時間
供託申請手続(22)
3時間
供託物払渡手続(55)
7時間
弁済供託(23)
3時間
執行供託(30)
5時間
司法書士法  10時間  4月上旬発送
資格・登録・業務・義務(18)
5時間
名簿への登録・変更・取消し(37)
2時間
司法書士法人(29)
1時間
日本司法書士会連合会等(23)
2時間
不動産登記法  185時間  4月上旬発送
不動産登記総説(27)
7時間
登記所・登記記録等(31)
11時間
登記の効力等(21)
11時間
登記申請手続(169)
23時間
添付情報(127)
16時間
代位・判決による登記(47)
9時間
更正・抹消登記(41)
8時間
所有権に関する登記(114)
23時間
用益権に関する登記(50)
8時間
抵当権に関する登記(89)
17時間
根抵当権に関する登記(86)
16時間
先取特権・質権に関する登記(15)
5時間
登記名義人表示変更(更正)登記(15)
5時間
信託に関する登記(30)
5時間
仮登記に関する登記(50)
14時間
処分の制限に関する登記等(43)
7時間
不動産登記法記述式対策  70時間  7月上旬
所有権の保存の登記(10)
5時間
所有権の移転の登記(24)
12時間
相続に関する登記(30)
15時間
所有権の更正の登記等(4)
4時間
買戻権の登記(12)
4時間
抵当権の登記(32)
12時間
根抵当権の登記(20)
10時間
仮登記(12)
4時間
抹消登記等(12)
4時間
商法・会社法  130時間  2月中旬
商法総則・商行為・会社法総則(88)
8時間
株式会社の設立(97)
16時間
株式(116)
18時間
株主総会(72)
14時間
取締役・監査役等(169)
25時間
株式会社の資金調達(127)
16時間
株式会社の計算(49)
6時間
株式会社の組織再編等(96)
10時間
株式会社の解散・清算(54)
5時間
持分会社(78)
8時間
特例有限会社(24)
4時間
刑法  25時間  2月中旬
構成要件該当性・違法性・有責性(98)
5時間
未遂・共犯(124)
4時間
罪数・刑罰(93)
2時間
個人的法益に対する罪(293)
6時間
社会的法益に対する罪(163)
4時間
国家的法益に対する罪(104)
4時間
商業登記法  100時間  4月上旬
商業登記申請手続(88)
18時間
却下・取下げ・審査請求等(44)
7時間
株式会社に関する登記(221)
30時間
持分会社に関する登記(49)
15時間
組織再編に関する登記(70)
15時間
外国会社・特例有限会社に関する登記(27)
5時間
その他民法法人等に関する登記(106)
10時間
商業登記法記述式対策  50時間  7月上旬
株式会社の設立(4)
5時間
株式会社の本支店・支配人(16)
3時間
株式会社の定款の変更(24)
6時間
株式会社の役員の変更(16)
7時間
株式会社の資本金の額の変更(8)
5時間
株式会社の解散・清算等(4)
3時間
組織再編(8)
6時間
演習問題(89)
15時間
法改正 09/5月中旬

法改正により一部内容及び送付予定が多少変更になるケースもありますので,予めご承知おきください
2009年7月 本試験
11月いよいよあなたの合格発表です。

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